従業員満足度を向上させる為に
従業員満足度は、従業員の数が多いほど、その把握には苦労します。
また同時に、大勢の従業員を抱える場合、部署によって、あるいは役職によって大きくその満足度が変化する事になります。
従業員満足度を向上させるには、ひとつのやり方では到底上手くいきません。
それぞれの対策を練り、向上させる為のカンフル剤を何種類も作る必要があるのです。
従業員満足度の向上を考えるにあたって、問題となる点はいくつもあります。
まず、従業員満足度をどうやって把握するか、という点です。
例えば、上司の方に「お前は今この会社に満足しているか?」と聞かれて、仮にその時点で満足度が低い場合、はたして素直に「いえ、全く満足していません。特に上司との人間関係が上手くいっていません」などと答える人がいるでしょうか。
つまり、直接聞いた場合は、かなりの確率で精度を欠いた調査結果となってしまうわけです。
そうなってくると、根本的な部分の解決には程遠い状況になるでしょう。
また、満足度を把握した時点で、ではどうすればこれを向上させる事ができるのかと考えた場合、そのノウハウを知らなければ、かなり短絡的なことしか思いつかないケースが多いです。
つまり、臨時ボーナスの支給や社員旅行などといった、いわゆる「ニンジンを与える」行為ですね。
これは一時的な不満を払拭させる為には有効ですが、恒久的な効果はありません。
従業員満足度は、そのまま業績や顧客満足度に直結すると言われています。
これを向上させない事には、会社の未来はないと考えても良いくらいです。
ひとつひとつ、しっかり解決していく必要があるでしょう。
まずはアンケートから
従業員満足度の向上を計る為には、まず現時点での従業員満足度がどの程度なのかを把握しておく必要があります。
現状が既に高い数値であれば、わざわざプログラムを組んで向上に励む必要性はありません。
むしろあまり得策とはいえないでしょう。
逆に、顧客満足度の低下要因が明らかに従業員満足度の低さにあるくらいに落ち込んでいる場合は、向上させなければ会社の未来はありません。
まずは、今の数値を知る必要があります。
従業員満足度を調べるには、アンケートが一番無難です。
それも、物々しいアンケートではなく、素直に答えられるようなアンケートが望ましいでしょう。
現在、従業員満足度(ES)を調査するESアンケートを請け負う会社がかなり増えています。
つまり、アンケートを外部発注するわけです。
自社で作成した場合、やはりそれはどうしても「ご機嫌取り」に使われてしまいかねません。
無記名投票にしても、どこかしら遠慮が出てしまうものです。
しかし、こういったアンケートを専門としている業者が行うアンケートの場合は、そういった点を上手く排除し、実態をしっかり数値に反映するようなアンケートを実施してくれます。
しっかりと状況を把握する為には、そういった業者を利用するのが一番でしょう。
アンケートは、言ってみれば多数決です。
もしそのアンケートで総合的な満足度が高いと判断されても、それがすべてというわけではありません。
各部門、逐一チェックし、組織としての欠点を見つけることが重要です。
不況時の従業員満足度
不況になってくると、会社は優先的に人件費の削減に着手します。
そうなってくると、嫌でも従業員満足度は低下する事となるでしょう。
給料が下がって良い思いをする社員などいませんから。
また、自分が辞めることにならなかったとしても、周りがどんどんリストラされれば、いつか自分も、という不安に駆られたり、その企業そのものへの不信感が募るのは当然です。
そうなってくると、従業員一人一人のモチベーションは大きく下がり、顧客に対してのサービスの質も低下し、業績にも響いてくるでしょう。
そしてさらに不況が加速していく。
これは負のスパイラルです。
そんな不況時だからこそ、従業員満足度の向上が重要となってきます。
とはいえ、不況だからこそ人件費削減を行うのであり、それで従業員満足度を向上させるのは無理だろう、と考える企業も少なくないかと思います。
実際、お仕事をする上で一番重要なのは、賃金ですよね。
その賃金がカットされる中、満足度をキープするのは簡単ではありません。
そんな中でも、従業員満足度の向上を実践している企業はあります。
不況というのは確かに大きなマイナス要因ですが、今のような世界的な不況の場合、全体が低下している状況なので、相対的にひとつの企業が飛びぬけて条件が悪くなる、という事はあまり起こりません。
足並みを揃えて不調となります。
そこが重要です。
いかに、他の企業、特に同職種の企業との差を見せるか。
そこに、従業員満足度の向上の鍵があります。
その他おすすめサイト
A20Cトップフッター 個人年金 ランキング 学資保険 ランキング